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新型コロナウイルスの感染拡大を受け、私たちの働き方は大きく変化しました。
コロナ禍において、短期間のうちにリモートワーク中心の働き方に移行し、在宅勤務する人が増え、ポスト・コロナ時代を見据えて、必要に応じて在宅勤務とオフィス勤務の両方を使い分ける、ハイブリッド型勤務が定着しつつあります。
こうしたリモートワークへの急速な移行が、ネットワーク セキュリティ インフラストラクチャやネットワークセキュリティ戦略にどのような影響を与えたのかを理解するため、パロアルトネットワークスは、日本を含めた世界9ヵ国（アメリカ、カナダ、ブラジル、イギリス、ドイツ、フランス、オーストラリア、シンガポール、日本）の企業で働く3,000人以上のIT技術者を対象に調査を実施し、「State of Hybrid Workforce Security 2021レポート（英語）」をまとめました。
コロナ禍の在宅勤務により半数以上の企業でセキュリティ・インシデントが増加と認識
コロナ禍において在宅勤務を実施する中、日本の60％（世界全体：59％）の企業で、セキュリティ・インシデントが増加したことがわかりました。また44％（世界全体：40％）が、在宅勤務を導入した際にセキュリティリスクが増加したと答えているほか、日本の企業の77％（世界全体：61％）が、在宅勤務をサポートするために必要なリモートセキュリティの提供に苦労していると回答しています。
新型コロナウイルスの感染拡大が始まった当初は、職場に物理的に出社することができなくても、どのようにして社員が働ける環境をつくり、業務を続けていくかが、ほとんどの企業の当面の課題でした。しかし、急速なリモートワークへの移行によって、企業がセキュリティの課題に直面したことが浮き彫りとなっています。
従業員の満足度は向上したものの、日本では比較的高いマイナスの影響も
在宅勤務になったことによる従業員の満足度を聞いたところ、日本では79％（世界全体：71％）の回答者が、満足度が向上したと回答しました。しかしその一方で、39％の企業（世界全体：25％）が、在宅勤務が生産性に悪影響を及ぼしていると考えており、日本では在宅勤務による課題を感じる企業が世界と比べて多いことがわかりました。
“リモートワーク対応“から”安全なハイブリッド型勤務“への変革
多くの企業では、急速に導入されたリモートワークのサポートに必要だった“リモートワーク対応”のフェーズは終わっていて、今後は、リモートアクセスを保護する“安全なハイブリッド型勤務”を実現する新しいフェーズに重点を置くために方向転換する必要があります。
“安全なハイブリッド型勤務”を長期的にサポートするには、持続可能で安全かつ管理しやすいネットワークが必要です。リモートアクセスの接続性とセキュリティの両方の要件を満たす戦略と対応するソリューションSASE ( Secure Access Service Edge、「サッシー」 と発音 ）で構築されたソリューションは、ネットワーク環境とセキュリティ環境の両方のメリットを兼ね備えています。クラウドベースのSASEソリューションは、接続性とセキュリティに加え、柔軟性と拡張性を高めるという有益なレイヤーを企業に提供します。
このようなメリットは多くの企業で求められていることが想定されます。今回の調査でも、日本の50％の企業（グローバルは51％）が、リモートワーク時の最大の課題は、包括的なネットワークセキュリティを維持することであると回答しています。また、81％（グローバルは71％）が今後24か月以内にセキュリティの大部分または完全なクラウドへの移行を計画しており、クラウドで提供されるネットワークセキュリティが、企業にとって重要であることを顕著に示しています。
そこで役立つのが、クラウドで提供されるネットワークセキュリティプラットフォームであるPrisma Accessです。Prisma Accessは、ネットワークアクセスとネットワークセキュリティのどちらかを選択する必要がありません。両方を手に入れることができるのです。
この1年半は、ネットワークとセキュリティの専門家にとって厳しいものとなりました。今後も、私たちパロアルトネットワークスは安全なハイブリッド型勤務を実現していくうえでの支援を続けてまいります。
今回の「State of Hybrid Workforce Security 2021レポート（英語）」レポートの詳細については、専用サイトよりダウンロードできます。